リスキリングとは？DX時代に求められる人材育成の思考法

リスキリングという言葉をご存じでしょうか。産学官のあらゆる領域でDX化が推し進められている現在、リスキリングの重要性に対する社会的な関心が高まりつつあります。各企業においても、人材戦略の一環として社員のリスキリングに取り組むケースが見受けられるようになりました。

そこで今回は、リスキリングとは何か、企業でリスキリングを進めるにはどうすればよいのか、などについて詳しく解説していきます。

リスキリングとは？

リスキリングとは、英語のReskillingをカタカナ語にした言葉で、新たな職業に就くために、あるいは現在の職業で求められるスキルの大幅な変化に対応するために、新しいスキルを身に付けることです。

社会で技術革新が生じたり、企業組織でビジネスモデルの変更が生じたりすると、それまで業務上で用いてきたスキルが通用しなくなる場合があります。その変化に適応するために行うのがリスキリングです。

リスキリングに似た言葉として、「リカレント教育」があります。リカレント教育とは「働く時期」と「学ぶ時期」のサイクルを回し続けながら、自分の能力開発を行うことです。典型例が、大学院・専門学校に社会人入学をして勉強し直し、卒業後に学習した内容を仕事に活かすという学びのプロセスです。

しかしリカレント教育は、学びのために大学院や専門学校などの企業外の機関を活用することを前提としています。企業の経営戦略と連動する形で能力・スキルの再開発を推進するリスキリングとは、手法が大きく異なります。

DX化時代の人材戦略としてのリスキリング

リスキリングの考え方は、現在日本社会で推進されている「DX化」に対応する上での最適方法として注目を集めています。

DXとは一言でいうと、それまでのアナログ技術からデジタル技術へと転換することで、生活・ビジネスが大きく変化することです。現在、ビジネスの場でも、あらゆる産業分野においてAI（人工知能）やloT（モノのインターネット）など、デジタル化の導入が進められています。

デジタル化の進展とともに、これまでになかった新たな業務が発生したり、仕事の進め方が大幅に変更したりします。こうした変化に対応するためには、それまでのアナログ的なスキルを、デジタル時代に対応したスキルへと大幅な変更が必要です。その際に重要となるのがリスキリングの考え方です。

企業が自社の活動する産業分野におけるDX化に対応するには、自社の社員にDX時代に適したスキル・知識を身に付けてもらう必要があります。つまり、企業がDX時代に合わせてビジネスモデルや事業戦略を変更するなら、社員の人材育成戦略もまた変更する必要があるわけです。リスキリングは、企業が推し進める新たな人材戦略にマッチする概念といえます。

企業でリスキリングを推進する方法

DX化時代に適応できる人材を育てるべく、実際に企業内でリスキリングを行う場合、そのプロセスは三つの段階を経る必要があります。

① 企業が求める人材像を明確化し、研修プログラムを作る

DX化に向けて企業がどのようなビジネスモデル・経営戦略を構築・実現したいのかを示し、そのためにはどのような人材が必要なのかを明確化する必要があります。

具体的にどのようなスキルを持つ人材が必要なのかを検討し、その上で即戦力となる人材を育成するための研修プログラムを策定します。

② 策定した研修プログラムを社員に受講してもらう

研修の受講は強制的に求めても身に付きにくい面があります。研修を受けたいと思っているかどうか、本人の意思を尊重することも必要です。その際、研修で身に付けることが将来のキャリアアップとどう関係するのか、上司による面談などを通して、社員一人ひとりに説明する必要もあります。

③ リスキリングで学んだことを活かしてもらう

研修を通してリスキリングしたスキル・知識を、実際に現場で活用できる機会を社員に与えます。このとき、企業が進めているDX戦略と研修プログラムで教育している内容が、きちんと連動しているかをチェックすることも大事です。フィードバックを通して、研修プログラムをより効果的な内容へと改善できます。

リスキリングを行う上での課題

日本企業でもリスキリングを教育研修に取り入れているケースは多く、世界規模で事業を展開するアメリカの多国籍企業や、日本を代表する商事会社や家電メーカーなどでも実践されつつあります。

一方、それら企業での取り組みを通して、企業がリスキリングを進める上での課題も浮き彫りになっています。

その一つが、企業が求めるデジタルスキルを社員に身に付けてもらうのに、研修という手法だけで十分なのか、という点です。先駆的にリスキリングに取り組んでいる企業では、この課題に取り組むべく「社内インターンシップ」や「お試し配属」、「見習い制度」などを導入しているところもあります。研修で得られるスキル・知識と、実際の現場で求められるスキル・知識には少なからず差があることも多く、それをどう縮めるかを工夫する必要があるわけです。

また、企業内には、リスキリングに対して批判的な目を向ける社員も一定数いるのが通例です。例えば、40～50代のアナログ的な手法でビジネススキルを身に付けてきた世代は、自身が持つスキルの大幅な変更に強い抵抗を感じる可能性もあります。

この場合、リスキリングをしない限り企業内で生き残れないこと、リスキリングをすることで新たな職務を担える可能性が広がることなどを、面談などを通してうまく伝える必要があります。この点、伝え方などに工夫が必要にもなるでしょう。

まとめ

日本企業が今後も世界経済をけん引する地位を維持するには、これまで日本経済を支えてきたビジネスパーソンを、DX化時代に適応できるようにリスキリングする必要があります。そのためには、日本の各企業がDX化時代に合った経営戦略を立案し、さらにそれと連動した人材育成戦略を策定し、社員を研修・教育する体制を整えることが不可欠です。

世界経済会議（ダボス会議）では、2018年から3年連続で「リスキル革命」という名前のセッションが開催され、「2030年までに、世界で10億人をリスキリング」との宣言も行われています。日本の経済界もこの流れにうまく乗り、DX化に対応できる人材育成を推し進める必要があるでしょう。