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“女性活躍推進”や“働き方改革”というフレーズが、連日のようにニュースで取り上げられているが、生活者の意識・実態に関する調査を行うトレンド総研は、「働き方改革のカギは“脱パソコン”にある」という調査結果を発表した。
この調査は、1日平均1時間以上のデスクワークに従事する一都三県在住の20~50代会社員男女500名を対象に、「働き方」の変化について調査を実施したもので、「ここ1~2年で働き方改革に対する意識が高まっていると思うか」と聞いたところ、全体の59%が「そう思う」と回答している。
また、「勤務する会社において働き方改革に対する意識が高まっている」と答えた人も51%と半数以上にのぼり、ビジネスの現場においても、働き方に対する意識が高まっていることが明らかになった。
さらに、「働き方改革において活用したいアイテム」では、パソコンが74%でもっとも多く、次いでスマートフォンが51%と、いずれも過半数を超えている。
しかし、20~34歳のミレニアル世代では、スマートフォンが63%で、35歳以上のミドル世代は44%と、年齢が若くなるほどビジネスシーンでもスマートフォンを積極的に活用していることがわかった。
実際にビジネスシーンでスマートフォンを活用しているのは34%で、さらに細かく見ていくとミレニアム世代の年収300万円未満が27%、600万円未満35%、600万以上38%と、年収が高いほど「脱パソコン」の傾向が高くなっているようだ。
ビジネスツールがパソコンからスマホへシフトしているのは、「社外で仕事をすることが増えた」が約3人に1人という調査結果も大きく影響しているようだ。
スマホで仕事をするメリットは、「持ち運びがラク」(75%)、「電車移動中も時間を有効活用できる」(65%)、「起動に時間がかからない」(42%)、「電源やWi-Fiの確保に気を配らなくてもよい」(41%)などがあがっている。
しかも、スマホを活用することで、パソコン活用時より業務効率は3割アップ、勤務時間も平均66分カットされているという実感もあることから、働き方改革のカギは「脱パソコンにあり」というのが調査の結論のようだ。
在宅勤務制度やテレワーク制度など、「場所を選ばない働き方」が広がりを見せているなかで、管理部門としては、スマホの支給や、外出先からもスマホでチェックできるチャットツールなどを、積極的に導入していくことが必要なようだ。
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