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2022年の社内コミュニケーションは対面が増加か　Job総研調べ

公開日2022/02/08 更新日2022/02/09

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昨年後半にはデルタ株の感染状況が落ち着きをみせ、リモートワークから通常の出社勤務に戻す企業も増えてきたが、年明けからオミクロン株の感染が急拡大したことで、その感染状況次第では再び勤務形態に影響を及ぼすことになりそうだ。

リモートワークの推進が叫ばれているのは、コロナの感染防止対策だけではない。業務の効率化による生産性向上や多様な働き方が選択できるようにすることで、労働力不足を補うという目的もある。

しかし緊急避難的にリモートワークを導入した企業では、それほど導入の効果が得られていないことも、各種調査の結果で明らかになっている。なかでも深刻なのがリモートワークでの社内コミュニケーションのあり方だ。

「Job総研」（株式会社ライボ運営）が昨年末から今年はじめにかけて実施した「社内コミュニケーション調査」によると、2021年の社内コミュニケーションは61.7%がオンラインが多かったという回答だったが、2022年は55.7%が対面を増やすと回答している。

調査方法：インターネット

調査対象：全国 / 男女 / 20～69歳

調査条件：1年以内～10年以上勤務している社会人、20人～1000人以上規模の会社に所属

調査期間：2021年12月24日～2022年1月4日

サンプル数：667人

対面でのコミュニケーションを増やす理由としては、57.3％が「説明が伝わりやすいから」を挙げている。また、「コミュニケーションに温度感がある分関係構築を深められる」（38.4%）、「オンラインより気軽にコミュニケーションを取れるから」（28.8%）など、リモートならではのコミュニケーションの難しさが、対面を増やす理由の多くを占めている。

一方、オンラインでのコミュニケーションを増やす理由としては、「場所を選ばずコミュニケーションが取れるから」が56.9%の最多で、次いで「時間・経費を減らせる」（53.5%）、「コロナ感染の防止のため」（39.6%）だった。

いずれにせよ、リモートワークの普及とともに、オンラインによる社内コミュニケーションも増えていくと思われるが、対面よりも希薄になりがちな人間関係を、どのように築き上げていくのかがこれからの課題となりそうだ。

社内コミュニケーションはオフラインでもセミナーはオンラインでも問題なし！