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「DX調査2021年版」（電通デジタル）で明らかになったDXの重要性
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「DX調査2021年版」（電通デジタル）で明らかになったDXの重要性

公開日2022/01/25 更新日2022/01/26

中小企業にとってのDX推進は、業務効率化だけにとどまっていない。電子商取引による販路拡大や業態転換、新たなビジネスモデルの創造など、まさに生き残りをかけたビジネス戦略としても注目が集まっている。

日本でのDXの遅れがコロナ対応で露呈してしまったが、株式会社電通デジタルが実施した「日本における企業のデジタルトランスフォーメーション調査（2021 年度）」によると、「日本企業の81％がすでにDXに着手済み」という結果だ。

さらに、「新型コロナの影響により自社のDXへの重要度が高まった」という企業が65％にも上り、コロナの影響が長期化するなかで、企業はこれまで以上にDX化の重要性を認識していることもうかがえる。

人口減少や労働生産性の低さが日本の課題とされているだけに、デジタル技術の有効活用を強く意識せざるを得ない状況だ。しかし、その割にはDXが進んでいるという実感が少ないのではないだろうか。

それを裏付けるかのように、新型コロナのパンデミックによって変わりつつある消費者や顧客の期待に、「応えられていない」という回答が39.2%にも上っている。

つまり、4割近くの企業が、DXによる成果を実感していないことだ。その一方で、「変化する顧客の期待に応えられている」と回答した企業ほど、DX化がすでに完了、あるいはDXに取り組み中とする割合が高くなっている。

その差がどこにあるかといえば、DXの成果を実感している企業は、デジタル時代に対応した事業モデルの変革や新規事業開発に着手するなど、企業全体として変革や進化に取り組んでいることである。

DX推進による成果を実感していくためには、DX推進の目的を明確にするとともに、変化する社会に対する企業の存在意義の再定義も必要となりそうだ。いずれにしても「DX推進」は、2022年の企業の最大のテーマとなりそうだ。


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