公開日 /-create_datetime-/
コロナ禍によって、新卒採用を大幅に減らした企業もあれば、採用そのものを中止した企業もあるなど、一時は“就職氷河期の再来か”と懸念もされたが、結果的にはおよそ7割の企業が「従来通りの採用方針」だったようで、それほど深刻な状況とはならなかったようだ。
しかし、人材育成については、大きく様変わりしていることが、株式会社タナベ経営の全国の企業経営者・役員・管理職・一般社員を対象に実施した「人材採用・育成に関する企業アンケート」で明らかになった。
コロナ禍での人材育成は、最多が社内研修の39.6%で、外部研修・Web研修の31.0%が続いている。いずれもリモートワークを意識しての社内研修制度を強化する動きに見えるが、その内容を昨年と比較すると、社内研修は減少し、増加しているのがOJTである。
感染防止対策のため、新入社員を一堂に集めての研修が満足にできないだけに、実務の中で育成していくしかないという事情もあるが、コロナ禍によってOJTの重要性が見直されていることは、教育担当者は押さえておく必要がありそうだ。
そこで、新たな課題として浮かび上がってくるのが、教育担当者の育成能力だ。OJTは1対1の現場での教育である。それだけに“教える・指導する”能力の高さが求められるが、この分野のエキスパート不足も企業が抱える悩みである。
企業にとって不足している人材は、「マネージャー・管理職」(53.6%)、「専門・技術のスペシャリスト人材」(39.1%)、「デジタル活用に携わる人材」(34.0%)、「経営企画・戦略に携わる人材」(32.2%)で、マネージャー不足は、社員の育成面でも大きなマイナスとなりそうだ。
さて、企業を取り巻く環境は、ここ数年で激変している。働き方改革や多様性、ワークライフバランスの重視など、人事戦略に関するテーマが多い。
新入社員の教育や育成は、企業の成長には欠かせないが、これらの課題に対応していくためには、むしろマネージャー・管理職の育成こそ、先に着手する必要があるのではないだろうか。
働く人の意識を変える定点観測
人事評価の不満は 赤信号!退職を防ぐための人事評価4つの対策
産業医が活きる組織診断サーベイ
test
ペーパーレス契約書管理の始め方
【弁護士監修】障害者差別解消法改正(2024年4月施行)法務対応時のポイント
【人気簿記記事7選】簿記はスキル・キャリアアップに活かせる最強資格!
WTC_DEV-7582 Manegyパーツの修正
提供元表示テスト
もっと見るリンク先:テスト
title
リニューアルテスト
コンプライアンス点検リスト
title
ラフールサーベイ導入事例集
「リバースメンタリング」とは。“立場逆転”で組織の硬直化を防ぎマネジメント力を高める方法。
dev環境の新着通知メールテスト
1月9日公開記事
日本の労働生産性が2年ぶりに上昇 日本生産性本部
大手損保会社の「産後パパ育休」対応保険の中身とは?
公開日 /-create_datetime-/