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コロナ禍で多くの企業がテレワークを導入した。新しい働き方は新たな組織課題を生み、企業は変革を迫られている。そのひとつが“組織力”だろう。従業員が同じ場所で共に働かないテレワークの環境下でも、事業成長のために組織力を高めていく必要がある。そのカギを握るのが「従業員エンゲージメント」、つまり“愛社精神”だ。従業員エンゲージメントは、従業員自身の成長や業績貢献に結び付き、離職を防ぐ大切なものとして、近年改めて注目されている。
テレワーク導入前は、従業員がオフィスで共に働き、知らず知らずのうちに企業への帰属意識やエンゲージメントが形成されてきた。では、テレワークが普及した今、従業員と企業はそれぞれ、どのような変化があったのだろうか。また今後、従業員エンゲージメントは、どう形成していくべきなのだろうか。
情報通信会社の株式会社Emotion Tech(本社:東京都千代田区、代表取締役:今西 良光氏、以下「Emotion Tech」)は、フレキシブルオフィスを提供・運営するWeWork Japan合同会社(以下「WeWork Japan」)と人材サービス会社のランスタッド株式会社(以下「ランスタッド」)と共同で、「テレワーク時における従業員エンゲージメント調査」を実施した。
本調査では、従業員および企業(人事・総務担当者などを含む)それぞれにアンケート(計2種類)を実施。両者が感じているテレワークの課題を明確にするため、その認識のギャップについて調査・考察している。
本記事では、この調査結果を一部ご紹介しよう。
<調査概要>
【企業向け調査】
調査目的:組織における従業員エンゲージメントやテレワーク課題の発見
調査期間:2021年3月9日~15日
調査方法:Emotion Tech、WeWork Japan、ランスタッドの3社がこれまで接点を持った企業に勤める人(人事・総務担当者を含む)にアンケートを実施
回答数:707件
【従業員向け調査】
調査目的:回答者個人の従業員エンゲージメントやテレワーク課題の発見
調査期間:2021年3月9日~15日
調査方法:インターネット上でアンケートを実施
回答数:861件
<結果概要>
■テレワーク時の生産性について、従業員側は「オフィスより生産性が上がった」という回答が多かったが、企業側は「生産性が下がった」という回答が多かった。
■職場へのエンゲージメントについて、従業員側は「テレワーク開始により、エンゲージメントが高まった」という回答が多かったが、企業側は「エンゲージメントが下がった」という回答が多かった。
■テレワークの環境を整えて生産性を高め、従業員がその働き方をポジティブに受け入れられれば、エンゲージメントを高められる。
アンケートではまず、テレワーク時の生産性について尋ねた。結果、従業員側は「オフィスより生産性が上がった」と回答する人が多い一方、人事・総務担当者を含む企業側は「生産性が下がった」と回答する人が多かった。どうやら、従業員と企業には認識ギャップがあるようだ(グラフ内の数字1~10は、オフィス勤務時の標準的な生産性を「5」点としたときの点数。以下同)。
次に、テレワーク開始前と比べてエンゲージメントがどう変化したかを質問。従業員側は「エンゲージメントが高くなった」派が「低くなった」派より多いのに対し、企業側は「エンゲージメントが低くなった」派の方が多い結果に。生産性と同様に、従業員と企業に認識ギャップがあった。
下の図は、従業員の「オフィス勤務時と比較したテレワーク時の生産性」と「テレワーク開始以降のエンゲージメント変化」の関係性を検証したものだ。オフィス勤務時より生産性が高まったと感じている人は「会社に対するエンゲージメントが高まった」と回答した割合が高い。
一般的には“テレワーク=会社への帰属性が薄れる”と懸念されがちである。しかし、本調査の結果を見ると、テレワークの環境を整えて生産性を高め、従業員がその働き方をポジティブに受け入れられれば、エンゲージメントを高められると言えるだろう。
また、本調査の報告では「従業員と企業の認識ギャップを埋めるために重要なのは①コミュニケーション・業務指示 ②業務の環境、テレワーク化 ③安心・安全性の3つ」など、興味深い結果がいくつか紹介されている。
より詳しい内容は、Emotion Techの公式サイト(https://www.emotion-tech.co.jp/resource/2021/telework_research)からダウンロードできるホワイトペーパー「テレワーク時における従業員エンゲージメント調査」に記載されているので、興味がある人はぜひチェックしてみてはいかがだろうか。
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