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「月刊総務」が全国の総務担当者に社員研修に関する調査を実施
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「月刊総務」が全国の総務担当者に社員研修に関する調査を実施

公開日2021/01/26 更新日2021/01/27

新型コロナウイルス感染拡大の影響から、対面での研修実施が困難になり、7割以上（73.4％）の企業が研修のオンライン化に着手したことが、「月刊総務」が実施した、全国の総務担当者を対象に社員研修に関する調査で明らかになった。

しかし、オンラインでの研修を「対面に戻したい」と考えている総務担当者が、6割近く（59.0％）いることもわかった。

急に、研修のオンライン化が求められ、体制が整わないまま踏み切らざるを得なかった実情や、オンライン研修を継続的に安定的に実施できる土台が、そもそも構築されていないことも、対面研修を求める声につながっているようだ。

「対面に戻したい」理由は、「理解度など、表情やしぐさから把握しやすい」「参加者同士の交流の場でもあり、その後のモチベーションにも影響すると考えるため」「オンラインの方が時間やコストがかかる」「対面研修の方が、緊張感をもって受講できる」「ディスカッションやグループワークが必要なものは集合研修がよい」などだ。

一方で、「対面に戻さなくてよい」の理由は、「移動時間の削減」「場所による制約がないので全国一律に実施できる」「金銭的コストの削減」など、オンラインならではのメリットを挙げている。

また、オンライン化研修実施企業の77.1%が「オンライン化は成功した」と回答していることから、オンラインによる研修を継続的に安定的に実施できる土台が構築されれば、オンライン研修ならではのメリットを享受することができそうである。

もちろん、その一方でデメリットがあることも事実で、総務担当者は、オンラインとオフラインそれぞれのメリットとデメリットを精査し、生産性の高い方法を選択することが求められることになりそうだ。

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