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「2021年、大副業時代の到来」か？！レポートをあしたのチームが発表

公開日2021/01/17 更新日2021/01/18

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株式会社あしたのチームが、2020年の企業の人事評価制度や働き方の変化などから、2021年の動向についてのレポートが発表されたが、それによると「2021年は大副業時代が到来する」というのだ。

2020年、世界中を震撼させた新型コロナウイルス感染症は、企業活動にもさまざまな悪影響を及ぼしたが、唯一のプラス材料は、掛け声が先行するものの、なかなか進まなかった日本の働き方改革が、テレワークの普及などで急速に進んだことだろう。

日常業務だけでなく、社内でのミーティングからクライアントとの商談までリモートで行うことが、当たり前になりつつある。

また働き方が大きく変化したことで、これまで日本の多くの企業で行われてきた、年功序列の人事評価制度も、大幅な見直しが求められるようになっている。日本を代表するトヨタ自動車をはじめ、大手企業も人事評価制度の見直しに着手し始めている。

人事評価制度の見直しは、これまでは人手不足を解消するため、より多くの人材の受け入れを目指してのものだった。しかし、コロナ禍による経済状況悪化で、人件費の削減や生産性向上が目的の成果重視型の人事評価制度の導入する動きに変わりつつある。

成果重視型の人事評価制度で注目されるのが、ジョブ・ディスクリプション（職務記述書）、つまり業務の明確化だ。業務が明確化になると、社員に任せるのと、外部人材に任せた場合の違いが見えてくる。

外部から、優れたスキルを有する人材に任せた方が、生産性が向上するとなれば、企業にとっては副業人材を受け入れた方が得策だ。2020年12月に実施した調査では、「副業に積極的な人を自社の副業人材として受け入れたい」が68.2％と過半数を超えている。

その理由は、「副業をしている人は多方面のスキルを持っていて優秀だと考えるから」が50.7%、「副業をしている人は生産性が高いと考えるから」が38.7％、「副業をしている人は生産性が高いと考えるから」が38.7％である。

あしたのチームによる総括は、「企業は評価制度見直しのために業務の明確化を強化。それにより働き方が選びやすくなり、副業にもチャレンジしやすくなる。生産性向上を目指した企業の副業人材需要と働き方が柔軟になった働き手からの副業需要は確実に高まっていく」というもので、「2021年の大副業時代」の到来予測である。

大副業時代の到来することにより、日本人の働き方が変わり、日本企業の最大の課題である生産性向上につながるかどうか、注意深く見守る必要がありそうだ。

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