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在宅勤務の増加で若手社員のモチベーションが低下傾向
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在宅勤務の増加で若手社員のモチベーションが低下傾向

公開日2020/07/11 更新日2020/07/12

「株式会社NTTドコモ」とエムスリー株式会社のジョイントベンチャー「株式会社empheal（エンフィール)」は、コロナ禍による在宅勤務と仕事へのパフォーマンスに関する調査を実施し、その結果を公表している。

調査結果で、人事や総務担当者が注目すべきは、在宅勤務による集中力・モチベーションの低下は、若手社員ほど多い傾向示している点である。

活動自粛となった2020年2月以前と比較して、モチベーションが「増加した」は16％で、「減少した」は34％となっている。

このモチベーションの変化は、いずれの年代でも増加した割合はほとんど変化がないものの、減少した割合はもっとも若い20代をピークに、40代に向けて低下する右肩下がりの傾向を示している。

モチベーションが「減少した群」と「増加した群」に分けて比較すると、業務に関するコミュニケーションの増減が、モチベーションに影響していることもわかった。

モチベーションが「増加した群」の業務に関するコミュニケーションの減少が36％に対して、「減少した群」では80％である。つまり、コミュニケーションの機会が少なくなればなるほど、モチベーションも低下する傾向にあるということである。

また、業務時間や業務量との関連では、モチベーション増加群の「業務時間・業務量の減少」が21％なのに対して、減少群は52％と、業務時間や業務量がモチベーション変化の要因となっている可能性が見えてきた。

在宅勤務の大きな課題として浮上しているのがコミュニケーション不足だが、SNSやWEBでのコミュニケーションに慣れているはずの若手が、それによってモチベーションが低下傾向にあることは、新たな課題といえそうだ。

ところで、業務に対する集中力・モチベーションが低下している従業員は、全身的なだるさや疲れ、倦怠感、ストレスの増加を経験している割合が高く、腰・肩・首すじのこり・痛みや、眼精疲労を自覚する割合も増えている。

在宅勤務が定着していくことを考えれば、業務に対する集中力・モチベーションのさらなる低下リスクが懸念されるため、管理部門は、感染防止対策とともに、コミュニケーション不足を解消する対策も講じていくことが重要になりそうだ。

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