ABＷ（アクティビティ・ベースド・ワーキング）というワークスタイル

ABＷ（Activity Based Working）というワークスタイル（勤務形態）を耳にしたことはあるでしょうか？テレワークやフリーアドレス制と同じように、働き方改革の手法の一つとして最近注目されているワークスタイルです。働く人それぞれに業務内容や生活の事情が違うのに、皆が同じように同じ場所、同じ時間に出勤して仕事をすることが本当に効率的なのか？という問いかけから、新しい働き方が次々と生まれています。ワークシェアなどが進むヨーロッパで生まれたABWとはどのようなものか、そのメリットとデメリットを含めご紹介していきましょう。

ABWとは？

最初にABWという働き方を提唱したのは、オランダのコンサルティング企業 Veldhoen + Company（ヴェルデホーエン）だといわれています。同社は1990年から働き方の改革について取り組み、企業の戦略や文化、ビジョンと照らし合わせながら、どうすればより効率的に働けるかを検討してABWというワークスタイルを生み出しました。

ABWは固定した席（働かなければいけない場所）を定めず、社員が仕事の内容に応じて、最も効率的に作業できる「時間」と「場所」を選んで仕事を進めるワークスタイルです。この「場所」には、社内のあらゆる場所の他に自宅やカフェ、公園なども含まれます。

一見するとテレワークと同じように思えるかもしれませんが、テレワークは「オフィス以外の場所でも仕事ができるという勤務の方法」であり、ABWは「働く時間と場所を、社員自らが自由に選択できるワークスタイル」であるという違いがあります。また、出社してから社内の勤務する場所が選べるフリーアドレス制とも意味合いが違いますが、ABWの採用と同時にフリーアドレス制を採用する企業も増えています。

ABWを採用している企業

　ヴェルデホーエン社と同じオランダにある電力会社最大手のエッセント（Essent）では、　2009年から2012年にかけて働き方の抜本的な改革を行い、ABWを導入した結果オランダ国内のオフィスを13カ所から4カ所に削減でき、多額のコストカットに成功しています。

日本国内では事務機器大手のイトーキ（ITOKI）が、ヴェルデホーエン社と業務提携し自社にABWを導入すると共に、顧客に向けてはABWに適した事務機器の供給やABWの導入提案などを行っています。

生活用品や家電製品の製造・販売大手であるアイリスオーヤマでも、アイリスグループの東京アンテナオフィスにABWの考え方を導入しています。設計・デザイン以外の部門ではフリーアドレス制を採用し、オフィス内にさまざまなワーキングエリアを設けています。たとえば「ウィンドウフロントエリア」という、太陽光を浴びながら仕事ができるように作られたエリアや、「バイオフィリア・デスク」という本物の植物を目の前にして仕事ができる席などです。

ABWのメリットとデメリット（問題点）

ではABWの導入によってどのようなメリットが生まれるのでしょうか？オランダのエッセント社のようにコスト削減に成功した例もありますが、デメリットについても確認しておきましょう。

＜メリット＞

ABWの二大メリットは、コスト削減と作業効率の向上です。まずオフィスのデスクを減らしてオープンスペースを増やすことにより、物理的な事務機器購入のコストを減らすことができます。また老朽化による買い換えや修理の必要もありません。自宅や他の場所での勤務が可能になれば、通勤費や通勤時間などの節約にもつながりますしエッセント社のように、オフィスの数を減らすこともできるでしょう。

また忘れてはいけないのが、働きやすさがもたらす社員の満足度向上です。なかなか数値には出にくいメリットではありますが、ワークライフバランスの向上と優秀な人材の確保、離職率低下には一定の効果があると思われます。

＜デメリット（問題点）＞

メリットで挙げた離職率の低下と相反することかもしれませんが、デメリットとして　帰属意識の低下が挙げられます。帰属意識とは自分が会社の構成員であるという意識のことですが、ABWでチーム単位での活動が少なくなった結果、この意識が低下する傾向が見られるとの報告もあります。帰属意識の低下が即、離職につながるわけではありませんが、定期的に面談を行うなどしてフォローを怠らないことが重要です。

また同僚や上長が、ABWをしている社員とコミュニケーションが取りにくくなる、というのもデメリットの一つです。社員は好きな時間と場所を選んで働いているので当然のことですが、ICTを利用したコミュニケーション（たとえばSkypeやFaceTime）を活用したり、定期的にプロジェクトチームとしてのミーティングを開催して顔を合わせる機会を作ることが重要です。

まとめ

2019年4月から「働き方改革関連法案」の一部が施行され、多くの企業で働き方改革が重要な経営課題となっています。現在の人口増加・減少率のままでは、2050年には人口が9000万人まで減少（2020年時点では1億2601万人）し、労働力人口（生産年齢人口）はピーク時（1995年の8000万人）の半分程度になってしまうといわれています。

テレワークなどを使って、どのような場所でも勤務できるような仕組みを整備し労働力を確保する一方で、ABWなどを導入して作業効率を向上させる取り組みも必要とされているのです。