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いまや、電車に乗っても街を歩いていても、8割以上がマスクを着用しているが、ビジネスパーソンにとって悩ましいのが、商談の際には、マスクを外すべきか、それともつけておくべきか、である。
インターネットリサーチを手掛ける株式会社NEXERの「マスク着用」に関する「日本トレンドリサーチによる調査」を実施し、その結果を当社サイト内で公開しているが、87.6%が「商談時もマスクはつけるべき」と回答している。
この調査は、来社する営業担当と商談する機会のあるビジネスパーソンに質問した結果で、「つけるべきとは思わない」は、わずか12.4%で、「商談中もマスクをつけるべき」という声が、圧倒的多数ということがわかった。
また、就活が既に始まっているが、面接担当者は本人と就活生のマスク着用をどのように受け止めているのだろうか。
こちらも面接官ともども「マスクをつけるべき」が77.6%と8割弱で、「つけるべきとは思わない」は2割強の22.4%だった。
4月7日に安倍首相から緊急事態宣言だ発令されたことでさらに緊張感が高まっている。小池都知事は都民への外出自粛要請や、隣接県へ都内への外出自粛の呼びかけを行っているものの、感染者が爆発的に増えるオーバーシュートや、都市封鎖(ロックダウン)の懸念も高まっている。
マスクをつけたままの商談や面接など、通常ならエチケット違反に当たるが、この非常事態は、むしろマスクをつけずに応対することの方が非常識と受け止められるようだ。
ただ、マスクは3月末現在でも入手困難な状態にあるだけに、管理部門担当者は、手作りマスクや代替品を調達するなどの対策をとる必要がありそうだ。
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