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ゼネラルリサーチ株式会社が、「入社前後でのギャップ」に関するアンケート調査を、“19年度卒の新入社員”を対象に実施したところ、入社前の期待度を10とすれば、半数近くが現在の満足度を、ちょうど真ん中の「5」を選択していることが明らかになった。
人手不足による倒産も増加傾向にあるなかで、人事・総務担当者にとっては、「10段階の5なら、まずまず・・・」と、胸を撫でおろしているかもしれない。
ところが、5以下が34.5%と、実に3人に1人は満足度が低く、入社前後でのギャップを感じている新入社員が多いことも、この調査から判明している。
不満に感じているのは、「給与」が30.5%と最も多く、次いで「拘束時間」(17.5%)、「人間関係」(17.1%)、「社内・社外イベントの量、内容」(8.6%)、「社内環境」(8.4%)、「福利厚生」(8.2%)、「評価制度」(4.0%)、「会社の売り上げ」(2.5%)と続いている。
さて、人事・採用担当者にとっては、この不満が、モチベーション低下につながっているかどうかが気になるところだろう。モチベーションを低下させる要因として挙げられているのは「上司などの人間関係」(30.7%)、「やりたい仕事ではない」(21.2%)、「給与が上がらない」(20.5%)である。
いま日本では、国を挙げて働き方改革に取り組み、各企業では社員が働きやすくなるような制度導入も進んでいるが、新入社員にすれば、「指導」「評価」「給与」に関連した社内制度を、不要と感じている傾向も高いようだ。
不要な社内制度の具体例として挙げられたのは「マンツーマンの指導制度」「ボーナスではないポイント制度」「職員の通知表みたいな評価表」「新聞購読確認テスト」などだ。
制度ついては、年代や時代の流れによって、受け取り方が違うためギャップが生じやすいものである。また、学生から社会人という立場の違いによるギャップもあるに違いない。
社員の定着率を高めるためには、社員の満足度向上のために導入している社内制度や仕組みが、本当に社員のためになっているのか、見直す必要もあるのではないだろうか。
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