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テクノロジーの進化に伴い、AIやロボットが、これまで人間が行っていた業務を担うようになりつつある。数年後には、消滅するであろうとされる職種も取り沙汰され、不安を抱えているビジネスパーソンも多いのではないだろうか。
しかし、デトロイトトーマツグループが発表した「グローバル・ヒューマン・キャピタル・トレンド2019」によると、「テクノロジーの氾濫と個人の台頭が同時に進む中、企業が生き残りを賭けて進めるべきは“人間中心の組織改革”と“ソーシャル・エンタープライズへの進化”にある」というのである。
つまり、テクノロジー全盛の時代だからこそ、仕事の多くは“人間特有の能力を活用する仕事へと変化していく”と指摘しているのだ。
人事部門・人材活用の課題とトレンドをまとめた「グローバル・ヒューマン・キャピタル・トレンド2019」は、世界119か国・約10,000人の人事部門責任者および管理職等へのアンケートとインタビューを基にまとめたもので、今年で7回目となるレポートだ。
レポートでは、“人間中心の組織改革”を実現するための人事・組織トレンドを、「労働力の未来」「組織の未来」「HRの未来」の3つの分野に整理し、それぞれどのように人間中心の組織改革を実現すべきかを解説している。
テクノロジーの進化、そして長時間労働の削減やテレワークや副業の促進など、多様な働き方が選べる時代となり、むしろ、一人ひとりの仕事の意味合いが重要視されるようになっている。
このように労働環境が変化していくなかで、企業には新たな組織概念が必要になってくる。たとえば従来の階層的な縦割り型組織からオープンなネットワーク型組織への移行などだが、経営陣はもちろん、総務や人事などの管理部門にとっても参考になるレポートではないだろうか。
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