生産性を高めるオフィス空間づくり



プライベートで自宅環境が大事なように、仕事ではオフィス環境が大事になります。オフィス環境が快適になれば、発想が柔軟になったり、人間関係が円滑になったり、仕事がはかどったりするものではないでしょうか。

労働環境が良いことは、労働条件の良さを示す一つにもなるでしょう。ここでは、生産性を高めるオフィス空間づくりについて考えていきます。

オフィス空間を整えるメリット

第一印象で人の印象が決まるように、オフィス空間で企業が判断されてしまう時代です。

実際に、明るく、インテリアやレイアウトが工夫されたオフィス空間になれば、良い人材を惹きつける要素になったり、社内のモチベーションアップにつながったり、結果的に生産性を高める絶大なメリットが各企業で実証されています。

オフィスを訪れる取引先にとっても印象が良く、思わず足を運びたくなるオフィス空間になるでしょう。これこそ、企業にとってはプラス効果なのです。

生産性を高めるとは

ところで、「生産性を高める」とはどういうことでしょうか。

わかりやすくいえば、生産性を高めるとは、“最小の時間や物の中から最大の成果を出すこと”です。具体的な数式、『アウトプット(生産量)÷インプット(投入量)』で表すこともでき、アウトプットを増やしてインプットを減らせば“生産性を高める”ことになります。  

決して効率の良さだけを指して生産性が高いというのではなく、パフォーマンスやコストがかかっても最終的に収益が増えれば良い状態をつくっていることになります。労働者の人件費も削ることなく、すべてにWin-Winの関係が成り立ってこそ、生産性が高いという結果がついてくるのです。

生産性を高めるオフィス空間とは

生産性を高める代表的なオフィス空間に「フリーアドレス」があります。席を決めず、自由に選択できることからフリーアドレスと呼ばれますが、大手企業やIT企業やベンチャー企業などで積極的に取り入れられている空間づくりです。

個人の固定席をつくり、人数を閉じこめるだけのオフィス空間は、生産性を高めることを妨げます。なぜなら、周りを常に人や壁で囲み、息抜きをも拒むような閉塞感をつくり上げているからです。

少なくても1980年代の途中までは、こうした固定席のオフィス空間に企業は疑問を持つことなく過ごしてきました。この状況に一部の企業が疑問を抱き始め、今は普通となってきているオフィス空間である「フリーアドレス」が誕生していったのです。

当初は営業職など、昼間のオフィスに不在になりがちな職種で導入されましたが、利益を損なうことなく、効率も上がったことから、徐々にクリエイティブ職から一般事務職に「フリーアドレス」が広がっています。

「フリーアドレス」の導入当初は、単純にオフィス空間を削減すればコスト削減できるということから始まったものですが、次第にPCの軽量化やスマホ、タブレット、Wi-Fiなどといった革新的なモバイル機器が次々と登場し、もはや、年々進んでいくオフィス革命に合わせた「フリーアドレス」は珍しくなくなっています。

定まらない席になったことで、社内の関わり合いに新風が起こり、新しい化学反応が生まれるケースも珍しくないようです。

さらに進化したABW（Activity Based Working）とは

席が自由になる「フリーアドレス」の時代になって、かれこれ40 年近くが経とうとしている今、欧米の企業で注目されている次なる生産性を高めるオフィス空間は、ABWという形になります。“仕事によって場所を選ぶ”ということです。

「フリーアドレス」と何が違うのかというと、机があって席だけが自由に移動できるという、物ありきからさらに進化した形で、社内の食堂でも、カウンターでも、ソファーでも、個人の仕事がやりやすい場所でお好きにどうぞということが違います。極端にいえば、外のファミレスでも、カフェでも、自宅までも含まれるということです。

「フリーアドレス」より仕事場所の範囲が広がるABWは、ベースとして上司や管理職との信頼関係があることが前提になります。現場の人間が監視をしたり、疑いを持っていたりしては成り立たないからです。

まだABWは普及し始めたばかりで、日本では外資系企業やクリエイティブ系業界などの一部に取り入れられている段階ですが、社内だけでない触れ合いがヒントとなり、さらなる何かが生まれる可能性が期待される形になります。もはや、生産性を高めるなら、オフィス空間を超えることも視野に入れる時代になっています。

まとめ

日本の労働生産性は、2017年のつい最近でも主要先進７ヵ国中、最下位です。

世界の中で日本企業が生き残るためには、フレキシブルに生産性を高めることは急務でしょう。オフィスの空間づくり一つとっても、もっと真剣に、ていねいに考えていくことが求められています。貴社も、先端をいく企業の事例を参考に、新たなオフィス空間づくりを検討してみてはいかがでしょうか。

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