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組織の将来性を考えたとき、優秀な人材をコンスタントに確保する意味でも、人事担当者の存在は重要です。
特に、採用活動においては、採用後のケアも含めると対人間での対応が重要になってくることから、事務作業の機械化が進む中でも一定のニーズは存在している職種です。
その反面、膨大なエントリーシートを見ながら一人ひとりの情報を目視でチェックするような、人間の能力には明らかに不向きな旧態依然の業務には、効率化のメスが入ろうとしています。
今回は、人事職が直面している問題と今後求められるスキル、将来にも通用する経験についてご紹介します。
人事部は、人を扱う職種であることから、それ自体が社内で消えてしまうという可能性は低い職種です。
確かにルーティーンワークこそありますが、業務範囲の幅広さもあって、一定数の人材は常時必要になる職種と言えます。
一口にこそ言えませんが、採用・研修・給与計算・労務・社会保険といったように、職務がある程度カテゴライズされていることもあって、転職の際に専門ジャンルを決め込んで転職活動をするのも一般的です。
しかし、経理ほど深刻さを持って語られることこそ少ないものの、人事職の業務にもAIは次第に導入されてきています。
そのため、人事職の仕事が将来どうなるのかという点については、職種自体が失われることはなくとも、人事職として採用される人数には影響が及ぶ可能性はあります。
特にAIの台頭が目立つのは、採用時における膨大なHR(Human Resources)データの分析分野です。
現段階での業務に手いっぱいで、導入のために時間を割けないという会社が目立つ中、導入によって業務の効率化に成功した例もあります。
また、アウトソーシングによって業務の一部を任せる会社も増えてきており、今後社員にかける負担が減っていくにつれ、人事担当者にかけるコストにも変化が生まれることが予想されます。
将来の人事職に求められる能力としては、先に挙げたHRデータの分析におけるAIの応用があります。
しかし、人事の根本的な職務にまで変化が及ぶことは考えにくいでしょう。 基本的には、経営者と社員との間に立って行動するのが人事職であるというスタンスです。
組合という存在があることからも分かる通り、会社の経営者とそこで働く社員というのは、時として水と油の関係になってしまうケースもよくあります。
この相対する存在の間で活動するのが人事職であって、それぞれの立場から求められることも違います。
そういった事情を踏まえて考えてみると、技術的な面を除いては、将来の人事職に求められる根本的な要素に大きな違いはないと言えるでしょう。
企業の利益を最優先する立場に経営者は立つわけですが、社員に対するスタンスは経営者によってさまざまです。
社員を大切にすることで利益を出す会社がある一方で、社員を少数精鋭に絞って能力のある人間だけで会社を回そうとする経営スタンスをとる経営者もいます。
前者であれば福利厚生の面や社員の働きやすさを優先するスタンスで仕事に取り組む姿勢が重宝されるでしょうし、後者なら賞罰・査定条件の充実が求められます。
もちろん、採用に臨む際のスタンスも変わるはずです。
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