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サブスクリプションという言葉をご存知でしょうか?
近年、ネットを中心に頻繁に使われるようになってきたので、何となく聞いたことがある、という方も多いでしょう。消費者の嗜好が商品の「所有」ではなく「利用」へと変容する中、急速に普及しつつあるビジネスモデルです。
今回は、サブスクリプションサービスの内容、広がりを見せている現状について紹介しまましょう。
目次【本記事の内容】
「サブスクリプション」とは日本語に直すと「定額利用」であり、企業が製品・サービスを消費者に売り切るのではなく、定額料金の負担により一定期間利用してもらうことをいいます。ビジネス手法としては斬新というわけではなく、例えば雑誌の年間購読や、月額料金を払って新聞を毎朝届けてくれるサービスなどの、従来からあるサービスも、サブスクリプションの一種です。ただ、スマホの普及と共に幅広い業種に波及するようになり、最近では「こんなものまで!」と驚くような分野においても導入されています。
企業側のメリットとしては、まず定額利用とすることで継続的、安定した売上を見込める点を挙げられるでしょう。製品やサービスを一つひとつ販売する場合、売上がどのくらいになるかの試算は難しくなります。しかしサブスクリプションであれば、顧客数ごとに定額で計算できるので売上予想がしやすいです。
一方、消費者側のメリットとしては、製品やサービスを利用するにあたって、初期コストを下げられるという点が最大のメリットといえます。買うと高額な商品であっても、定額料金による利用なら月額費用を負担するだけなので、まとまったお金を準備する必要がありません。
企業側のデメリットとしては、リリース直後は消費者への周知が乏しく、最初から多くのユーザーを確保することが難しいという点を挙げられます。また、一度利用した消費者にリピーターとなってもらえるように、常に新しい製品・サービスを提案・用意できる体制を整えておくことも必要です。さらに、定額料金は初期コストが安いだけに、製品・サービスのブランドを損なう恐れもあります。購入すると数万円~数十万円もする製品を、月額数百円~数千円で利用できるようになるため、ブランドに「安い」というイメージが付くリスクがあるわけです。
一方、消費者にとってのデメリットは、提供する製品・サービスを利用していなくても定額料金は払い続ける必要があるという点が挙げられます。また、定額料金により利用対象となる製品・サービスの中には、本人が望むものと望まないものが混在しているケースも多いです。その場合は望まないものに対しても対価を支払っていることになります。
サブスクリプションというビジネスモデルが普及するきっかけとなったのは、「Netflix」や「Amazonプライム」、「Spotify」といった動画・音楽配信サービスです。それまで映画・音楽作品におけるネット配信のシステムは、作品ごとに料金を払って、ダウンロードするのが一般的でした。一方、サブスクリプション型は、作品一つひとつに対して利用料金が発生するのではなく、毎月数百円~千円前後の利用料を支払うことにより、登録されている多数の作品を好きなだけ視聴できるというサービス形態です。月額料金が安く、多く視聴すればそれだけお得になるということもあり、急速に利用者数を伸ばしていきました。
現在では、動画・音楽配信サービス以外の幅広い業種でサブスクリプションサービスが行われています。以下に一例を紹介しましょう。
・化粧品・・・毎月定額料金を支払うことで、ビューティーアドバイザーが数百種類のブランドから利用者向けのコスメを選び、詰め合わせたものを毎月送付してくれるサービス。
・洋服レンタル・・・有名ブランドの新作洋服を多数用意しており、利用者はネット上で閲覧して自分が着たい洋服を選択。毎月定額でレンタルできます。メンズ向けやレディース向け、ビジネスシーン用やカジュアル用、パーティ向け衣装など、企業ごとにサービス内容を特化させていることが多いです。
・BAR・・・定額料金を支払うことで、対象のBARで会員限定のドリンクを1杯無料で飲めるというサービス。お酒の最新情報も配信しています。
・自動車・・・月額定額で長期的に自動車をリースできるサービスです。頭金やボーナス払いなどが不要であり、多額のお金を用意せずに、購入した場合と同様の利用ができます。
・絵本・・・0~12歳までの年齢に合わせて、楽しめる絵本を選び、毎月数冊送付してくれるサービス。送付予定の絵本は事前に確認できる、既に持っている絵本については送らないよう申請できます。月額料金はお手頃価格なので、絵本を購入するよりも安いです。
サブスクリプションサービスは今やあらゆる業種に広がっており、ここで紹介したのはそのごく一部に過ぎません。他にも、クリーニング、食品、雑貨品、カフェ、コンタクトレンズ、医師への健康相談など多岐に渡っており、今やスタンダードなビジネスモデルとなりつつあります。
ただ、消費者と企業側の双方にメリットだけでなくデメリットがあるので、運営もしくは利用する場合はその点に配慮する必要があるでしょう。
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